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まず相手のことを知ること
アメリカには、ＰＲ専門会社以外に、効果的なパブリック・スピーキングの仕方や、テレビなどのマスメディアへの戦略的な対応方法などを指導するコミュニケーションコンサルティングやメディアトレーニング専門の会社もあります。
こうした会社では、芸能人、政治家、会社重役、起業家などが講演を行なったり、マスコミの取材を受けるさいに、クライアントが希望する印象を与えられるよう、戦略を練り、トレーニングを提供します。
効果的なコミュニケーションのコツは、まず聴衆または話す相手のことを知ること。 「どういう人で、何を期待しているのか、そのためには、自分はどうすべきか。自分はどのような結果を持ち帰りたいのか」を見極めることです。そして、「私はあなたの必要なものが何かを理解していますよ。私はあなたの必要なものを持っていますよ。私は、あなたが必要としているものなのですよ」というメッセージを潜在意識に訴えることです。
広報は‘影響を与える’もの
ローマ法王がロサンゼルスを訪れたとき、その高官にメディア対処法を指導したこともあるコミュニケーションコンサルタントは、「広報部というのはどの会社でも軽視されがちだが、これから広報を活用できない企業は伸びない」と断言しています。
「広告というのは、もはや最高の宣伝手段ではなくなった。広報のほうがコストがかからないうえに、30秒のＴＶコマーシャルよりも影響が長続きする。広告と広報がバラバラに動いていては、どちらも目的を完全に達成できない。広告というのは‘買う’ものだが、広報というのは‘影響を与える’もの」と、広報（ＰＲ）活動の重要性を訴えます。
たとえば、幹部がコミュニケーションの仕方を知らなかったために、その人がメディアで話をするたびに、株価が落ちるといったケースもあるのです。コミュニケーション能力というのは、自社の株価にも影響を与えるくらい重要なわけです。
ＳＯＨＯなどのスモールビジネスでは、こうしたコンサルタントを雇うのは経済的に難しいかもしれませんが、メディアへの対応を戦略的に行なうということは独自でできるはずです。
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