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電子メールやサイトが貴重な情報源に
今回のアメリカでのテロ事件の被害情報や救済活動に関し、インターネットが大いに活用されている。
事件直後、トラフィックが急増し、アクセスがしにくくなったものの、インターネットが貴重な情報源となった。家族や知人の安否を気遣う電話が殺到して電話回線はパンクする一方、世界各地の多くの人々が家族や知人の安否を電子メールやインスタントメッセージで確認できた。
掲示板、チャットルーム、ニュースグループでは、追悼の言葉や情報交換が行なわれ、実際にニューヨーク在住の人々の声が聞けて、マスコミのサイトよりも有益であったという声も聞かれた。
また、難を逃れた人々が登録できるサイトなど、行方不明者に関する最新情報を掲示するサイトも複数現われた。世界貿易センターの被害者のデータベースは15分ごとに更新され、ハイジャックされた飛行機の搭乗者リストは、航空会社のサイトで公開された。
21世紀ならではの募金・署名方法
ポータルを始めとする多くのサイトでは、一般市民が募金や救済活動などにいかに貢献できるかなどの情報を提供している。
赤十字など非営利団体では、募金集めにウエブサイトを利用している。ヤフーストアを利用した赤十字とニューヨークの消防士災害救済基金などでは、10ドル、100ドルなど希望寄付額をクリックし、クレジットカード番号を入力するだけで寄付ができる。ユニセフのアフガン難民への募金活動も、オンラインで行なわれている。まさに21世紀の募金方法といえる。
さらにブッシュ大統領に宛てた「報復ではなく平和と正義を求める」嘆願書もウエブサイトで署名できる。この嘆願書には、１日１万人以上のスピードで、じつに世界各国の人々が署名している。世界各国の人々の平和への祈りがリアルタイムで感じられる…インターネットがなかった頃には考えられなかったことだ。
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